用語集

送電線では中性点を設置して、保護継電器や避雷器の動作を確実にしたり、住宅用電源では、変圧器の2次側と電気機器の筐体を接地し、人体や電気機器の安全のために義務づけられている。このような接地をアースと呼ぶことが多い。アースは英語であり、グランドは米語で、上記の接地による安全以外の広い意味を持つことがある。

Electro Magnetic Interferenceの略語で、電磁干渉と訳される。
主に機器や部品が、輻射や伝導によって他の機器に影響を与えることをいう。

Electro Magnetic Compatibilityの略語で、電磁両立性と訳される。
主に機器や部品が「ノイズを出さない」｢ノイズを受けない｣ことをいう。

Electro Static Dischargeの略語で、静電気放電と訳される。
中には数千Vにも及ぶ高電圧になり、電子機器の故障や誤動作の原因にもなる。

FCC（連邦通信委員会）は米国の政府機関であり、発令された電気通信関連の規則・規制は連邦法令集の第47編に収録されている。この中にコンピュータを含む高周波利用機器の不要電磁波の規定を扱ったパート15や工業・化学・医療用機器に関する規定を扱ったパート18などがある。なお、情報技術装置のエミッション認定については、製造業者の宣言による方法に改定し、事務の簡素化と認定期間の短縮化を計っている。

高分子物質でゴム状弾性をもった物質を示す

電子機器からのエミッション測定のための野外の試験場所をいう。平らかな大地面（通常金網を敷く）で、周りに電波を反射するような構造物がない場所が技術基準として決められている。

電子機器の電源ケーブルから放射される妨害波電力をフェライトリング群で構成された吸収クランプを用いて求める測定法である。
アンテナを用いず30～300MHzの周波数範囲で測定することができる。

グランドとは共通の電位基準点になっている回路、機器、システムの部分である。

EUの法律で定められた安全性能基準を満たした製品のみに表示することができる。
電気機械安全指令、EMC指令、低電圧指令などの製品に関係する法令に適合させる必要があり、これらの指令に適合した製品には“CE”のマークの表示をすることが義務づけられている。

EMC分野のシールドは、特定領域を静電界、静磁界、電磁界から保護、隔離するために使用するもので、静電シールド、磁気シールド、電磁シールドに分けることができる。

ガスケットは、各種電子機器の筐体の隙間からの電磁波の漏れや侵入を防ぐために使用される。
短い波長になれば、金属板間に僅かな間隙があっても、筐体のシールド効果は著しく低下するので、ガスケットの使用は欠かせなくなる。

シールド効果とは、発信点と受信点を設置したとき、シールド材有無のによるレベルを変化量を表したもの

電界と磁界を伴う放射エネルギーをいう。
電波は電磁波の略称である。

一般に異なった金属を接触させると、正イオンが1つの金属から他の金属に移動し、陽極となる金属は腐食する。腐食の割合は空気中の湿度や接触している 2 つの金属のガルバーニ電気作用系の位置に関係する。

電源線や接続線を通して伝搬する伝導妨害波を模擬した試験を言う。代表的なものにバースト試験、サージ試験、無線周波試験がある。

伝導エミッションは、電磁ノイズが電源ケーブルやLANケーブル経由で伝わること。
他の電磁機器に妨害を与えないよう限度値が規制されている。

電波暗室とは無線機器やアンテナの実験や電子機器のノイズ試験といった評価や試験を、安定して行えるように、対策を施され試験設備。

電磁エネルギーを他のエネルギーに変換して反射しないようにする材料をいう。
電波暗室ではピラミット型の抵抗体やタイル状のフェライトなどが使用される。

日本国内において、情報技術装置から発生する電磁妨害波を業界自主規制により抑止することを目的とした団体。

強磁性を示す磁性材料。
アプリケーションとしてフィルターやノイズ対策に用いられる

供試機器が無線電波に対して耐性があるかを確認する試験

直接空間に放出される放射される電磁エネルギーで、伝導妨害を与えないように限度値が規制されている。

マイクロ波ははっきりした定義はないが、超短波（30～300MHz）より高い周波数の電波を呼んでいる。３０ＧＨｚはミリ波と呼ばれるので、周波数で300 MHz～30GHz、波長で1m～1cmの範囲を指す場合が多く、携帯電話やテレビ放送等に使用されている。

MILは米国の陸、海、空三軍の統一規格をいう。EMC関係では MIL-STD 460シリーズがある。軍規格の関連としては、国防省のDOD規格、国家保安局のNSA規格などがある。

米国の保険業者のUnderwriters Laboratories Inc. の安全規格で、防水、盗難防止、化学薬品、電気製品等に関する材料および製品について制定している。米国ではUL認定を取得していない製品は販売を禁止されている地区がある。さらに保険の掛金にも関係するので、認定を受けている製品は多い。